「外資系企業で働いている」と聞くとどこかグローバルで活躍するエリートビジネスパーソン、そんなイメージがありますよね。
働いている人たちはみんな英語が堪能で、会社はグローバル規模、給与も驚きの額。成果に対する評価も正当。
そんなイメージから外資系企業で働いたことが無い人で「外資系企業に転職したい！」と考える人は多くいます。
「外資系企業に転職したいけど…徹底した成果主義で、成果が悪いとすぐに解雇されるのでは？」そんなイメージをお持ちではないでしょうか。
もちろん外資系企業といっても会社によってさまざまあり、世間のイメージが当たっている部分とそうではない部分があります。
ということで今回、実際に働いてみないとなかなか見えてこない外資系企業の実態をお伝えします。
外資系企業の転職に成功するためのポイントもご紹介するので、外資系企業へ転職を考えている方はぜひ参考にしてくださいね。
この記事のポイント
外資系企業へ転職！実は「外資系企業」の定義は明確にはない
そもそも外資系企業とはどんな会社のことを指すのでしょうか。
一般的には外資系企業とはある一定数以上の株式を外国の会社、または外国人が所有している企業のことを指します。
通常、外国資本が50％以上の企業を指していますが、例えばソニーのように外国人の資本が50%以上入っているにも関わらず日本の企業だと考えられている会社も存在します。
外資系企業は株式だけで決まるわけではなく、経営方針などの舵取りをしているのが外国人や外国の会社である場合に初めて外資系企業だと認識されるということです。
明確な定義があるわけではないのですが、株式と経営陣から外資系企業と呼ぶことが多いのです。
海外企業の日本子会社（グーグルなど）、海外に買収された日本企業（シャープなど）、海外と日本の合同出資の企業のどれかにあてはまれば外資系企業と言えるでしょう。
外資系企業の出自3パターン
外資系企業に転職する前に、自分がこれから転職を考えてる外資系企業がどんな生い立ちで設立されたのかも事前に知っておきましょう。
１．外国に本社のある企業が日本進出
「外資系企業」と呼ばれる企業で一番多いのがこのケースです。
本社が米国で世界中に支社をつくっているまさにグローバル企業です。ネット系企業だと有名どころグーグル、Amazon、Facebook、Appleなどそれにあたります。
いまや新興企業でも米国で成功したらアジアに進出しすべく日本法人を立ち上げる企業も多くあります。
日本進出の際は、カントリーマネージャーと呼ばれる「日本支社長」を破格の年収でヘッドハンティングすることもあります。そのカントリーマネージャーを中心に日本法人のメンバー集めて立ち上げるのです。
この場合は日本市場でも成功すれば米国本社連携して「成功した外資系企業」として急成長・高待遇を受けられますが、失敗すると2年ほどで日本徹底、ということもよくあります。
せっかく外資系企業に転職したにも関わらず、2年足らずで日本撤退のため解散！ということもよく聞きます。
ヘッドハンティングについて
ヘッドハンティングの注意点・ポイントをコチラの記事でまとめています。
２．日本企業中心に外国企業と共同企業立ち上げ
海外の有名ブランなのですが実は日本企業が運営しているパターンです。
日本マクドナルドや東京ディズニーリゾートのオリエンタルランド、ヤフージャパン（ソフトバンク）以前のスターバックス、などです。
この場合でも資本比率が企業によって異なり国内70％・海外30％やその逆のパターン、また途中でどちらかが株式を買い取るパターン、など様々です。
３．日本を海外企業が買収するケース
もともと日本企業だったのを海外企業が買収するケースです。
最近だとシャープなどの家電メーカーやホテルなどで多く見かけます。
昔ながらの日本企業、と思っていたら実は株主は外国企業、経営陣は外国人ばかりなんてこともあります。
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外資系企業へ転職する際、知っておくべきその実態
外資系企業で労働状況は日本企業とは違うイメージがありますよね。
働き方、給料、求められる能力…ここでは、そんな外資系企業の実態について説明します
キラキラして見える外資系企業ですが、実際はどうなのでしょうか。
疑問1：外資系企業って徹底した成果主義ってほんと？
一般的に外資系企業は日本企業より成果主義が強いです。
それは働く側にとって大きなメリットになります。
自分のやるべきことが終われば無駄な残業をせずに帰宅し、プライベートを大切にしている人が日本企業よりも多く、有給消化率も高い傾向にあります。有給を使わないと、仕事の効率が悪いと上司からマイナス評価されることまであります。
また日本企業で働くよりも個人の裁量が大きい場合がほとんどです。
自分が担当する役割も明確です。役割がスッキリしている分、自分が担当する役割以外のことをしないことも多くあります。業務の手伝いをお願いしても「それは私の担当ではない」ときっぱり断られてしまうこともあります。
また日本企業のような男女差が無い企業多く、女性の上司もあたりまえです。
バリバリ働いてキャリアを積んでいきたい女性にはぴったりの外資系企業もあるでしょう。
若くから出世する人もいれば、出産を経て復帰して活躍している人もいるのです。
成果は求められますが、様々な人がイキイキと活躍できる職場ともいえるのです。
しかし外資系企業の中でも日本人しか働いていな企業では、ほとんど日本企業のと変わらないこともあります。
疑問2：外資系企業だと成果が出ないとクビになっちゃう？
外資系企業だと、成果が出ないとすぐに肩を叩かれてクビに…というイメージがありますよね。
実際には、日本国内で即日クビになるということはほとんどありません。外資系企業といえども原則日本の労働基準法が適用されるからです。
個人の業務パフォーマンスが問題の際、まず上司との面談が設けられ、大抵の場合最後のチャンスが与えられます。そして、そのタスクを達成できれば残留、できなければ強烈に退職を進める退職勧奨という流れになります。
提示されたタスクの難易度からも、会社が自分のことをクビにしたいと思っているかどうか判断できるので、上司と面談した時点で自分から諦めて退職を申し出る人も多いようです。
ただし部署自体が日本から撤退する、会社規模を縮小する、というような個人の問題ではなく会社の都合である場合には「今日付けで退職してもらいます」ということも実際に頻繁に起きています。
疑問3：外資系企業は教育・研修制度が充実していないの？
外資系企業は社員を一から育てることより、最初から優秀な人材を確保することを重要視しています。
日本企業のような、先輩からのビジネスをイチから教えるようなつきっきりのトレーニングは少ないでしょう。
もちろん外資系企業でも業務に関する研修やマネジメント研修などはありますが、優秀で学習意欲の高い人材を手放さないようにするための研修だったりします。
自ら成長したいと考えている社員には手を差し伸べサポートしてくれるのです。
疑問4：外資系企業は給料は高いの？
一般的な日本企業よりは外資系企業の給料の方が高い傾向にあるのは事実です。
日本のIT業界も上位企業では30歳年収1000万は当たり前の世界になってきていて、更にGAFAMなどの外資系では30代半ばで1300〜1800万くらいが相場の世界がある。そして日系メガベンチャーと求められる技術スキルは同程度。つまり英語は今IT人材にとって最も費用対効果が高いスキルの１つになっています。
— たろまる (@tenche1204) December 28, 2019
成果主義であるためインセンティブの割合が多い企業も多いために、成果を出している人は日本企業では考えられないほどの給料をもらっていることもあります。
やはり外資系企業の給料は総じて日本企業よりも高めではありますが、いつでも解雇できるよう準備金として与えられているという側面もあるようです。
未経験からIT企業へ
人気のIT職について未経験から転職する方法をコチラの記事でまとめています。
ただ外資系企業が給料が高いといっても注意しなければならないことがあります。
まず外資系には退職金制度がありません。終身雇用という考えもありません。10年働き続けているという人は少ないくらいです。
また日本からいつ業務撤退するかわからないといった不安定要素もあります。
その代わり、高い報酬を提供しているのですから、あとは自己責任でお願いしますね、という考えでもあります。福利厚生が日本企業に比べて充実していないということも、高い給料と関係があるかもしれません。
更に高い給与にはインセンティブ（成果給）の割合が含まれているということもあります。成果次第ではオファーされた年収が下げられてしまうこともあります。
疑問5：外資系企業内の人間関係は？
外資系企業では年齢、性別、国籍問わず、いろんな人が働いています。
外資系企業ではとにかく転職のスピードが早いため、人がどんどん入れ替わることが多くあります。
半年、1年、2年単位で評価され、期待されている実績がでなければ会社にいずらくなります。働いている人も2年で実績を上げてまた別に外資系企業へ転職、という考えの人もいます。
実際人の入れ替わりに応じてその都度丁寧に指導をしているわけにもいかないため、長期間に渡って日本企業の先輩からのつきっきりのトレーニングはほぼありません。
日本企業特有の気遣いやウェットなコミュニケーションが苦手なら、外資系企業の適度な距離感の人間関係は心地よく感じるでしょう。
ただし上司・部下の関係は会社によってさまざまです。日本企業より「上司絶対主義！」という外資系企業もあります。
このあたりは事前にしっかり転職したい外資系企業について徹底的にリサーチしましょう。
転職口コミサイト
信頼のできる企業口コミサイトを4つご紹介しています。
疑問6：外資系企業は英語は必須？
これは外資系企業によって異なりますが、もちろん英語使えるほうが仕事はしやすいでしょう。
実際に求められるレベルは業界や職種によって異なり、英語力より実務経験を求められる場合もあります。ポジションや業務内容によってはまったく英語を使わないということもあります。
留学経験おろか英語全く使えない状態で外資系企業に入社したけど、擬似留学みたいな環境のおかげで英会話教室通わなくてもビジネスレベルくらいの英語力は身に付いた。お給料も貰えるし他の仕事のスキルも身につくので英語話せるようになりたい人はいきなり外資系企業に飛び込むの個人的にはオススメ。
— k (@k_rafby) December 26, 2019
メールでの対応など、実際のコミュニケーションの場で英語力が重視されることは考えられます。
TOEICの点数は目安にしか過ぎませんが、TOEIC650以上は必要という意見もあれば、出来ればTOEIC730以上ほしいという意見もあります。
ちなみに英語以外の、いわゆる外資系企業の本国の言葉を習得する必要はありません。基本は英語です。
入社後、英語の習得が求められる場合もあります。会社が支援してくれる場合もあります。柔軟に対応できるよう心がけましょう。
転職口コミサイト
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疑問7：世界中飛び回れる？
外資系企業の中には世界中に拠点を持つ会社がたくさんあります。
そのため日本の企業で成果を挙げれば他の国への移籍の可能性ももちろんありますが、「世界中を飛び回るグローバルな仕事がしたい」と考えるなら、日本企業の海外営業部門を目指した方がよいかもしれません。
というのも外資系企業は世界中に支社を持っています。日本の企業から「ある国に進出したい」という相談をもちかけられても、その国の支社に引き継ぎ・相談をして終わりということがほとんどです。日本の商社やプラントメーカーのようにプロジェクトを首尾一貫して担当するということはほぼありません。
思い切って海外転職
世界を飛び回りたいなら思い切って海外の企業へ転職する方法もあります。
外資系企業へ転職するのに向いている人とは
外資系企業は働きやすい一面をもちつつ、不安定な要素ももつ企業であることはご理解いただけたと思います。
そんな外資系企業で活躍できるのはどんな人なのでしょうか？
- 英語力がある人
- 高いコミュニケーション能力がある人
- リーダーシップ（受け身ではなく自ら進んで行動することができる）がある人
- 自分に自信があり、自分をアピールできる人
- どんどん気持ちを切り替えていける、柔軟性がある人
ビジネスパーソンとして非常に優秀な人という印象がありますよね。
「この人は優秀だ」と思わせることができる人こそ、外資系企業で活躍できる人材といえます。
また外資系企業は世界中の国を対象としてビジネスをしているため、円高・円安など株価の変動や、気象、地震など自然災害の他、政治の影響にもアンテナを張り、柔軟に対応できるかが求められます。変化に強い、タフな精神力が求められます。
ここまで読んで、「外資系企業に憧れるけど、自分には無理だ・・・」とあきらめるのは少しもったいないです。
今、そうでなくても、これからそうなろう！と目指す気持ち、向上心を持ち、努力し続ける熱意をもってビジネススキルを磨いていけば、いつか外資系企業へ転職が叶うかもしれませんよ！
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外資系企業への転職する際の大事なポイント
外資系企業の実態をご紹介してきました。
「外資系企業に強く憧れる！」「自分の挙げた成果で評価されたい！」「英語を話して外国の企業で働きたい！」「自分のビジネススキルは海外の企業でも通用するのか試してみたい！」そう思うなら、転職先として外資系企業考えてみましょう。
ここでは外資系企業への転職成功のポイントをお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
未経験から外資系企業へ転職できるの？
外資系企業が求めているのは専門家・スペシャリストではありますが、未経験でも採用してくれる業界はあります。
- 製薬業界、MR職
- 保険業界、営業職
- コンサル業界
この3つはビジネスパーソンとしてのこれまでの経験が評価されやすく、人材が流動的・かつ市場が拡大傾向にあるため業界未経験・外資系企業未経験でも受かりやすくなっています。
この業界に興味があって、今後スペシャリストとしてキャリアを積んでいきたい、そう考えているのであれば、おすすめの業界です。
外資系企業転職において学歴はあまり関係ない
実力重視の外資系企業においては、当然のことながら学歴はあまり関係ありません。
これまでどんな経験をしてきて、どんなことができるのか、そしてどんな成果が期待できるのか、それがすべてです。
プラス英語力が加われば、採用される可能性は十分あります。
採用されてからも学歴が評価に影響することはほとんどないので、存分に実力が発揮できるでしょう。
外資系企業転職において転職回数はあまり関係ない
外資系企業で働く人は、自分のキャリアデザインに沿って転職している人がほとんどです。
「前職が嫌で辞めた」といったレベルの人はいません。
なので、転職回数が多いから採用されづらいということはありません。
キャリアアップが目的の転職であることをしっかり説明できれば問題ありません。
外資系企業への転職には身辺調査がある？
外資系企業では身辺調査（バックグラウンドチェック・リファレンスチェック）が行われることがあります。
バックグラウンドチェックは日本企業の採用時にも行われることがある、一般的なものです。
ミスマッチを防ぐため、学歴や職歴などの経歴、犯罪歴、自己破産の有無、懲戒処分歴などが確認されます。
リファレンスチェックは米国企業で一般的に行われており、応募者が指定した元上司等に取材をするといったシステムです。
求職者がリファレンス先を指定する場合と、企業がリファレンス先を探す場合とがあります。求職者が指定する場合、関係が良好な、できれば直属の上司を選ぶことをおすすめします。普段から良好な関係を作っておくと良いですね。
ちなみに、外資系企業ではバックグラウンドチェック（経歴に誤りがないかチェック）が一般的ですが、外資系金融系企業ではリファレンスチェック（前職の上司や同僚にまでヒアリング）まで行うことが多いようです。
SNSをチェックする企業も増えているので、SNSでの言動に気を付けておくべきでしょう。
日本では馴染みのない慣習なので、チェックがあると知らされたら焦ってしまうかもしれませんが、外資系企業ではごく普通に行われていることですので、あまり怖がらずに堂々と受けてください。
規模の小さい外資系企業への転職はキャリアプラン形成にアリか？
外資系企業を数年ごとに転職を繰り返して、ステップアップしていく人は多いです。
名だたる外資系企業ではなく、規模の小さい外資系企業へ転職してもキャリアプラン形成にはアリです。
もし規模の小さい外資系企業へ転職する場合は、以下の点を意識してキャリア形成していきましょう。
- リーダー・マネージャー経験を持つ
- 技術指導を行う
- 特定の製品・分野に深い知見を持つ
- 資格を取る
規模が小さいからこそ、希望の職務に就けるこということもあります。
リーダーが不足しているから、リーダーになるチャンスもあります。入社後に経験を積み、上級資格の取得を目指すのも良いでしょう。
積み重ねたキャリアは次のステップアップ時に必ず役に立ちます。
英語の履歴書・英語面接がある場合も
外資系企業ですから、当然のことながら英語の履歴書・英語面接が求められることもあります。
採用試験の内容について事前に調べておくことは大切なことですが、転職先に知りあいでもいない限り難しいですよね。
そんな時は転職エージェントを使う方ことをおすすめします。
外資系企業への転職に精通したエージェントなら、英語の履歴書の書き方、英語面接の対策などのサポートをしてくれます。
英語力に自信があってもなくても安心です。
年齢別 外資系企業への転職のポイント
外資系企業への転職に年齢制限はあるのでしょうか？
基本的に年齢は関係ありません。
しかし求められるスキルはそれぞれの年代で異なります。ここでは年齢別の外資系企業への転職のポイントについてお伝えします。
20代で外資系企業に転職する場合
海外では2～3年ごとに転職を繰り返してキャリアアップしていくことは普通に行われているので、たとえば第二新卒と呼ばれる勤続3年以内の人でもチャレンジは可能です。
ただし即戦力が求めらえる傾向になるので、「業務経験3年以上」といった条件の求人が多いです。
第二新卒の転職で外資系企業にチャレンジするなら、未経験でも歓迎！といった職種になります。英語力も必須です。
20代後半の場合は「業務経験3年以上」の条件に合致している場合が多いので、様々なポジションの求人が多くあります。基本的に今の仕事と同業界・同職種になりますが、しっかりキャリアを積んでいれば、採用される可能性は高いでしょう。
30代で外資系企業に転職する場合
30代はより即戦力が求められるので、5年以上の実務経験があることが条件となってきます。マネージャーやディレクタークラスの求人が多いため、リーダー経験を求められることも多いです。
前職での業務成績を数値化するなどして、どんな成果を出してきたのか具体的にアピールすることも大切です。
この年代はキャリアがある程度完成されたような、例えば海外駐在経験があったり、海外でMBAを取得してる人なども応募してくることが多いです。
高いレベルの競争になるので、いかに自分をアピールしていくか、しっかり対策をしていく必要があります。
40代で外資系企業に転職する場合
40代での転職は実務経験だけでなく、その分野のスペシャリストであることが求められます。
またマネジメント経験も必須であることが多いです。
豊富な人脈を持ち、日本企業の経営者や幹部とつながりがあるような人材も採用される可能性が高いです。
どれだけ会社に貢献できるか、自分のスキルや経験を自信をもってアピールすることが大切です。
公開されている求人数も少なく、ヘッドハンティングや引き抜きが一般的です。いわゆるエグゼクティブ、ハイクラスの転職がほとんどで、新規事業の立ち上げ、事業拡大など、企業が次のステージに成長するためのポジションの求人が多いです。
40代の転職
40代からの転職はこれまでと大きく異なります。40代の転職についてまとめた記事です。
外資系企業への転職に強い転職エージェント
外資系企業に転職したいなら、一番確実なのは外資系企業に強い転職エージェントの利用です。
日本国内に参入間もない企業は日本国内での採用方法がよくわかっていないので外資系企業に強い転職エージェントを利用することが多くあります。また外資系企業は費用かけてでも採用活動を効率的に進めるために、求人は転職エージェントを通すところがほとんどです。
そんな中でも押さえておきたいエージェントは以下の2つです。外資系企業に転職したいと思ったらぜひ登録してみてください！
JACリクルートメント
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【公式サイト】
http://www.jac-recruitment.jp
JACリクルートメントは外資系企業、海外転職に強みをもった転職エージェントで海外にも支社が多数あります。
ネイティブスピーカーによる、英文レジュメ作成のアドバイスにも定評があります。エグゼクティブクラス（部長・役員）、管理職（課長・マネージャー）や専門職にも強いのが特徴です。
外資系企業・外転職・マネジメントポジションの転職ならJACリクルートメントはまず登録しましょう。
リクルートエージェント
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業界最大手で求人案件数はNo.1、求人業界トップのリクルートが運営している転職エージェントが「リクルートエージェント」です。
やはり国内最大手のリクルートエージェントは、外資系企業の求人数に関しても圧倒的です。とにかく求人をたくさん紹介してもらえるため、1つの企業がだめでもすぐに次に進むことができます。登録しておいて損はありません。
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リクルートエージェントは、各業界・各業種に精通したキャリアアドバイザーが、求職者の希望やスキルに沿った求人を、厳選してご紹介しています。 - 充実した転職サポート
リクルートエージェントのアドバイザーは、求人紹介をするだけではありません。職務経歴書・履歴書などの書類の添削、独自に分析した業界・企業情報の提供、志望企業への推薦など様々な転職をサポート。
Spring転職エージェント
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https://www.springjapan.com/
世界60カ国で展開する人材サービス企業アデコグループの転職エージェントがSpring転職エージェントです。2018年オリコン顧客満足度調査で転職エージェント部門顧客満足度No.1に輝いています。
こちらも英文レジュメ添削や英語面接対策などもサポートしています。外資系企業・海外転職ではSpring転職エージェントもおすすめです。
外資系企業へ転職したい人へ まとめ
外資系企業の実態と外資系企業への転職のポイントをご紹介してきました。
外資系企業への転職に挑戦しようと思うなら、とにかく自信に満ち溢れた自分をアピールしてください。日本人の美徳といわれている”謙遜”とかまったく不要です。
また今や外資系企業へ転職するには転職エージェントの登録が必須です。
外資系企業に出自が様々あるように、採用試験も様々です。英語不要と言われていたのに、英語の履歴書や英語面接が突然求められるということもありえます。
事前に準備を行うためには情報収集が肝心です。
使えるサポートはすべて受けて、外資系企業への転職を成功させましょう！
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海外転職を叶えるためにたった1つ重要なこと〜語学力や必要なスキル、将来性について解説
「憧れの海外で働きたい！と思っていも、実際に海外に転職するのは難しいのでは…」といざ行動するとなると、海外転職について様々な疑問や不安が浮かんでくると思います。 ただ一度きりの人生、世界で活躍してみた ...
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