「転職活動において、資格は有利になるのでしょうか。」
「どんな資格をもっていれば転職の時に評価につながるのでしょうか 。」
転職活動中の多くの人が転職と資格の関係について気になっています。
もちろん転職活動においてそれまでの経験や知識を「カタチ」とする方法として、資格取得はまだまだ有効な方法です。
当然、職務によっては特定の資格取得が必須の場合があります。
ただ簡単な資格ばかり羅列しても「資格マニア」「あまり人生計画的ではないのかな」と思われてしまうこともあります。
今資格が無いからと言って、やみくもに資格を取得せずに自分のキャリアに合った資格をとっていくことが大事です。


ということで今回の記事は、「転職活動では資格が有利になるの?」「まだ資格を持っていない人が転職活動で有利になる有名な資格33選」についてご紹介していきます。を5つご紹介します。
転職に資格は必要なの?持っていなくても大丈夫なの?
転職する時に資格を持っていなくても大きな問題はありません。
しかし業務につながるような資格を持っていればアピールポイントとしてプラスになります。

転職の際に資格を取得することによるメリットをお話ししていきます。
転職のとき資格を持っている方が有利なの?
転職をする際の疑問として必ず思う疑問ですが、一概に有利になるということはありません。
その理由として、何かしらの資格を持っていたとしても転職先に合致するものでなければとくに注目はされません。
転職時に資格が評価されるケース
- 資格と業務内容が関連している
- 取得難易度が高い資格の場合、努力を評価されることも
必ずしも資格があることが有利になるということではありませんが、業務内容に関係していればプラス評価になります。
未経験職への転職は資格が知識の証明になることも
キャリアアップをする際に重要となるのが資格です。
たとえば未経験からIT業界に転職する際やシステムエンジニアなどでスキルアップをして給与を上げたい!ということであれば、基本情報技術者や応用情報技術者といった国家資格を取得することで知識を持っていることの証明となり、キャリアアップにつながります。
未経験からIT業界へ
IT業界未経験者が転職するためのポイントをまとめています。
キャリアアップ転職なら資格が実績の裏付けになる
現在働いている職種で給与や待遇に不満があり、キャリアップを行いたいと思っているのであれば、資格を取得することでそれが実績となってキャリアアップにつながります。
転職したい職種や業界に評価される資格を確認して
転職をするときに重要なことは、今持っている資格が転職したい職種に合致しているかどうかです。
いくら資格を持っていても実務で役に立たなければ評価されることはありません。
自分が持っている資格が転職先にプラスになるか確認しましょう。
補足:資格がないと転職できない職種もある
これまで転職をするときに資格は必ずしも必要ではないということをお話ししてきましたが、職種によっては資格を持っていなければ転職することができないことがあります。

このように職種によっては資格が必須となることがあるため、募集要項に必須となる資格があるかどうかしっかりとチェックしましょう。
なかには転職後、見習いとして働きなが資格をとる仕事もあります。
今から取得するならこれ!幅広い業種の転職に役立つおすすめ資格7選
もしいま資格がなく、これから取得する方へ幅広い業種で活躍するおすすめの資格を紹介していきます。
おすすめ資格1:TOEIC
リーディングやリスニングで英語力を示すことができるテストです。
外資系企業への転職や海外への転職を考えている方は必須です。すぐに高得点とはいかなくても将来に備えて勉強をはじめるといいでしょう。
インターネットやコンビニエンスストアから申し込むことができ、税込5,830円で申し込むことができます。TOEICの点数を記述する際に必要な点数は、600点以上が必要です。
たとえば現在の点数が一般の高校生レベルであれば、600点を達成するためには約700時間という勉強時間が必要となり難易度も高いものと言えるでしょう。
転職におすすめ英語資格
転職に有利になる英語資格はこちらで別途まとめています。
おすすめ資格2:MOS
正式名称がMicrosoft Office Specialistと呼ばれる資格で、企業などでも使用されるWordやExcelなどのオフィスソフトの基本操作を習得できる試験です。
インターネットか郵送申込みから最寄りの試験会場を選択して受験することができます。1科目につき10,780円の受験料がかかるので、企業に入れば必要となるWord・Excel・PowerPointの3つを受けると良いでしょう。
こちらはパソコン初心者の方であれば、勉強時間は80時間以上が目安となります。
おすすめ資格3:日商簿記検定2級
高度な商業簿記や工業簿記を修得しており、財務諸表の数字から経営内容の把握ができるなど経営管理の知識として企業から求められる資格です。
インターネットか書店・商工会窓口の申込ができ、受験料として 税込4,720円が必要となります。
日商簿記検定2級を合格するためにはおおよそ200~400時間と言われていますが、簿記未経験者の場合それ以上の時間がかかってしまうこともあります。
※インターネット申込の場合、ネット受付事務手数料として+550円かかるので注意しましょう。
おすすめ資格4:中小企業診断士
公式サイト https://www.j-smeca.jp
中小企業の経営課題を的確に解決するためのアドバイスを行う専門的な資格。
受験するためには、受験申込書を郵送で請求する方法と、各地にある指定窓口より取得する2種類の方法があります。
また一次試験の受験料は13,000円、2次試験は17,200円と合計で30,200円が必要です。合格するための平均的な勉強時間は約1,000時間となっています。
おすすめ資格5:ITパスポート試験
パソコンの操作技能ではなく、根本的な仕組みの基礎を修得したことを証明する資格です。
受験料は税込5,700円でインターネットで申し込むことができます。勉強時間は30~100時間と情報処理の完全な初心者と経験者ではかなりの幅があります。
問題は全て4択となっていますが、専門的な単語や計算など、ある程度難しい試験になっています。
おすすめ資格6:ビジネス実務法務検定
営業・販売・総務・人事など様々な職種で必要な法律知識を得ることができる資格です。
受験方法はインターネットか電話で申込が可能です。受験料は1級が11,000円、2級が6,600円、3級が4,400円となっています。
勉強時間も級や個人の知識量によって変動しますが2~3級であれば40~60時間となっており、比較的に取りやすくなっています。
※2~3級は年2回、1級は年1回のみ実施されています。
おすすめ資格7:普通自動車運転免許
普通自動車を運転するための国家資格です。受験方法としては、自動車教習所に通ってから試験に臨む方法と、教習所に通わずに直接受験する方法があり、前者であれば半月から2~3ヶ月、後者は1日で資格が取ることができるという違いがあります。
また受験料も3,800円と5,400円で違いがあるため、自分がどの受験方法で臨むのか確認しておきましょう。
補足:教育訓練給付制度を活用しよう
一定以上の条件を満たしている雇用保険の被保険者が、資格取得のために職業訓練や予備校などに通うなど、国が指定する教育訓練の費用の20%を支給するという制度です。
これから資格取得するという方やすでに予備校などに通っている方は、パソコン教室など幅広く指定されているので一度調べてみてはいかがでしょうか。
業界・業種別 転職に有利に働くおすすめの資格26選
ここでは、医療・介護業、金融業など業界・業種別におすすめの資格についてご紹介していきます。
医療・介護業
医療事務
病院やクリニックなど医療事務員として働くことができます。医療事務の専門作業である重要なレセプト業務。
それ以外にも病院の顔になる受付・会計業務、内部だけでなく外部とも関わっていく接客業も兼ねる職種です。専門性も高く再就職がしやすくなっています。
調剤事務管理士
こちらは医療事務と同じような仕事内容ですが、病院などではなく保険調剤薬局で行います。
受付・会計業務はもちろんのこと処方箋・調剤記録など患者の薬剤服用記録といった正確性が求められる業務も。薬局以外でも薬剤関連のシステム開発や支払基金などにも携わっています。
歯科助手
歯科医院などで歯科医師や歯科衛生士のアシスタントを行う職種です。
専門的な知識はもちろん必要ですが、主な業務は受付や治療器具の準備や洗浄などサポートとなるため、資格なしでも行うことが可能です。
介護初任者研修
介護の仕事には料理洗濯などの身の回りを世話をする「生活援助」と体に触れて食事など日常生活を援助する「身体介護」の2種類があり、資格を持っていない場合、生活援助しか行えません。
こちらの資格を取得することで、介護の現場でも第一線で活躍することができるようになります。
金融業
ファイナンシャルプランナー
公式サイト https://www.jafp.or.jp
くらしとお金に関するアドバイスを行う専門家になります。
個人や家族が持っているお金の面の悩みをサポートし、的確なアドバイスを行っていきます。ですがアドバイスを行うことが「くらしとお金」になるため、多岐にわたる専門知識が必要な職種です。
証券アナリスト
公式サイト https://www.saa.or.jp
証券投資の分野で、専門知識・分析技術を駆使することで、企業が持つ将来性などを判断する証券投資のプロフェッショナルとなります。
企業価値を正しく分析するための、企業財務に関する知識はもちろんのこと、マクロ・ミクロ経済から投資理論など幅広い知識によって重要な企業の経営判断でも役立つ職種です。
DCプランナー
DCプランナーは確定拠出年金などを専門的に扱い普及してゆく職種です。
確定拠出年金に詳しいだけでなく、投資やライフプランに関する知識を兼ね備えた企業年金総合プランナーとなります。
不動産業
マンション管理士
公式サイト https://www.mankan.org/
マンション管理士は読んで字のごとく、マンション管理のコンサルティングを行う職種です。
マンション管理に関する規約の作成や更新・住民間のトラブルなどマンションに関する業務を行っていきます。
不動産鑑定士
不動産鑑定士は全国的に取得している人数が少なく、「地価公示」や「都道府県地価調査」など国や都道府県が行っている鑑定評価業務など土地に関する調査業務や、不動産に関するコンサルティングなど幅広い活躍を行うことができます。
宅地建物取引士
宅建や宅建氏とも呼ばれる職種で、土地や建物の売買や賃貸物件のあっせんなど不動産に関する業務を行っていきます。
それ以外にも、不動産取引における重要事項を説明することなど、不動産取引のエキスパートです。
管理業務主任者
マンション管理について携わることになり、管理委託契約時に重要事項の説明。
つまりマンション情報やマンションの契約期間、更新方法などマンションの管理全般をになっていく職種です。
建築業
CAD利用技術者試験
公式サイト https://www.acsp.jp/cad/
CADを適切に利用するための知識を得て、図面を最適な手順で効率良く作業を行えることを証明する資格です。
CADを利用する職種で活躍することができるので、自動車やビルなどの機械や建築物などの物づくりの現場で欠かせない職種に就くことができます。
危険物取扱者
化学工場やガソリンスタンドなど、一歩間違えれば大事故に繋がるような施設で業務を行います。
ガソリンや灯油などの危険物を取り扱う際や定期点検などを行う際にはこちらの資格を取得する必要があります。
インテリアコーディネーター
インテリアコーディネーターは、毎日の生活を心地よく過ごしてもらうために、インテリアや住宅に関する幅広い知識と技術を駆使して、その人のライフスタイルに合う住空間をコーディネイトする仕事です。
IT業
基本情報技術者
IT業界で働くには必須と呼ばれている資格で取得することで、プログラマーやシステムエンジニアなど、様々なシステム開発に関わる職種に就きやすくなります。
CCNA(Cisco Certified Network Associate)
世界最大手の通信機器メーカのシスコシステムズが実施している、ネットワークエンジニアに関する資格。
ネットワークに関する基礎知識を修めていることを証明しているので、慢性的に不足しているネットワークエンジニアに就きやすくなります。
情報セキュリティマネジメント試験
情報社会である現代には必須であるセキュリティに関する技術を証明するものとなっています。
情報セキュリティへの基礎知識や個人情報など重要な情報を取り扱う際に欠かせないスキルです。
飲食業
調理師
調理師を取得することで飲食関わる際に非常に有利となります。
取得することで飲食店はもちろん、病院や学校の食堂など様々な場所で活躍することができます。
ワインエキスパート
日本ソムリエ協会が認定している資格です。
世間的に認識されているソムリエと同等の知識が必要となる資格で、ホテルのウェイターやワインの販売を行うショップなど、ワインを取り扱う職種に就きやすくなります。
フードコーディネーター
企業におけるレシピ開発や食事に関するサービス内容の改善など食に関するコーディネイトを行う職種です。
観光業
旅程管理主任者
ツアーコンダクターと呼ばれ、旅行が社が主催のツアー・団体旅行に同行するために必要な資格です。
国内のみ同行が可能な「国内旅程管理主任者」と国内から海外まで同行できる「総合旅程管理主任者」の2種類の資格があります。
営業・マーケティング・販売職
リテールマーケティング(販売士)
仕入れから販売まで、流通に関することを効率的に行うことができる販売のプロを認定する資格。デパートや専門店、それ以外にも製造業など物流に関わる業務に就くことができます。
マーケティング検定
実務におけるマーケティング知識を得ていることを証明することができる資格です。
ビジネスマンとして必須となるマーケティングに関する知識を高めることができ、キャリアアップにも繋がります。
事務・管理部門職
社会保険労務士
労働や社会保険に関した、行政機関に提出する提出書類や申請書などを依頼者の代わりに作成したり、企業経営を行うにあたって必要となる、労務管理や屋皆保険などのコンサルティングを行います。
メンタルヘルス・マネジメント
うつ病といったメンタルの不調によって起こる対人関係や体調不良など、職場環境を改善するための知識を得ることができる資格です。
秘書検定
社会人として必要な人柄の育成を目的とした試験。
表情や言葉遣いなど、人に良い印象を与える方法ために必要な知識を得ることができ、営業職や接客業などでも役立つ資格です。
転職に有利な資格・検定特集!おすすめの資格検定33選 まとめ
以上、転職と資格についてご紹介してきました。
資格は取得していれば転職の際に有利になりますが、関連性がないとあまりプラスにならないことも。
そのため転職を有意義なものにするためにも、転職したい職種についてしっかりとリサーチして自分の将来のキャリアビジョンに合致した資格を取るようにしましょう。
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